水没車の修理費用は120万円！大雨による水没でも保険適用になる？

水没車は車両保険で補償される

一般的に「水没車」の修理は難しく、仮に修理できたとしても何十万円、何百万円という高額な修理費用が発生してしまうことが少なくありません。

単純に汚れた室内をクリーニングして終わりではなく、水没によって故障したエンジン、排気系、電子制御装置の修理などが発生することがあるためです。

そのため、修理を行う場合には、車両保険を使うケースが多いです。「水没車の修理費用は車両保険で補償されるか？」については、結論からいえば通常は補償対象となります。

車両保険の補償対象をまとめると以下のようになります。

事故の内容	一般型	エコノミー型	補足
大雨	〇	〇
台風	〇	〇
水害	〇	〇
洪水	〇	〇
豪雨	〇	〇
地震による津波	×	×	特約オプション「地震・噴火・津波車両全損時一時金特約」を付けると上限50万円程度を補填可能。
人為的ミスによる水没	△	×	エコノミー型は補償対象外。一般型は「転覆・墜落」「単独事故（自損事故）」など別の事故として補填される可能性あり。

※詳細は契約先の保険会社の規約をご確認ください。

車両保険には、「一般型」と補償の範囲を狭めた「エコノミー型（車対車＋A）」の大きく2タイプがありますが、どちらであっても水害などの自然災害による水没は補償されます。

ただし例外として地震による津波によって水没した場合は、一般型、エコノミー型どちらであっても通常は補償対象外となります。

なお、地震による津波に関しては、特約オプション「地震・噴火・津波車両全損時一時金特約」を付ければ、補償を受けることができます（追加で補償される金額は上限50万円程度）。

一方「人為的ミス」による水没は、通常、エコノミー型では補償対象外となります。

人為的ミスというのは、たとえば「ハンドル操作を誤り川や用水路に落ちて水没した」「浅瀬や沼地などのオフロードを走行して水没した」などです。

一般型であれば、水没ではなく「転覆・墜落」「単独事故（自損事故）」など別の事故として補填される可能性があります。

ただし「ゲリラ豪雨などで水没した道路を走ろうとして水没してしまった」ようなケースは、人為的ミスではなく自然災害を起因とした水没として扱われ、一般型でもエコノミー型でも補填が受けられることが多いです。

補償範囲は保険会社によっても異なりますので、詳細は契約先の保険会社の規約をご確認ください。国内の主な保険会社の連絡先一覧はこちらです。

保険会社	電話番号
チューリッヒ	0120-860-001
ソニー損保	0120-101-789
三井ダイレクト損保	0120-638-312
アクサ損害保険	0120-699-644
SBI損害保険	0800-2222-581
損保ジャパン	0120-256-110
三井住友海上	0120-258-365
セゾン（おとなの自動車保険）	0120-00-2446
東京海上日動	0120-119-110
あいおいニッセイ同和損保	0120-024-024

水没車の水没レベルと修理にかかる値段

水没車の修理費用は「水没レベル」によっても上下し、水没レベルが高いと修理自体不能で廃車扱いとなることもあります。

ここでは、水没レベルを以下の3つの段階に分けて説明していきます。

・タイヤの下半分が浸水
・マフラーまで浸水
・フロアまで浸水

次で詳しい費用の目安を解説していきます。

タイヤの下半分が浸水｜4万円～20万円で修理可能

タイヤの下半分とは、足のくるぶし程の水位です。

水没のレベルとしては低めですが、比較的低い位置に設置されている「ブレーキローター」「ドライブシャフト」の修理が発生することがあります。

パーツ名	どんなパーツ？	修理・交換費用目安
ブレーキローター	タイヤにブレーキをかける上で必要なパーツ。錆びやすく水没により劣化しやすい。	1輪当たり約1万円（4輪すべて合わせると約4万円）
ドライブシャフト	エンジンの駆動を伝える棒状のパーツ。別名「プロペラシャフト」とも呼ばれる。	約10万～20万円

マフラーまで浸水｜6万円～120万円で修理可能

マフラーまで浸水（タイヤ半分より上）した場合、内部的な故障リスクの高まる水位となり、さまざまな箇所で故障が発生している恐れがあります。

エンジン位置の低い車は「マフラー」だけでなく「エンジン」にまで被害が及ぶ可能性が高く、この2つは走行する上で重要なパーツとなるため、早急な修理が必要となります。

パーツ名	どんなパーツ？	修理・交換費用目安
マフラー	燃焼したガスの排出や有害物質の除去をするパーツ。浸水するとガスが排出できずエンジンがストップする。	約6万～10万円（車種によって差が生じやすい）
エンジン	ガソリンを燃焼させ動力を発生させるパーツ。エンジンが水没した場合、交換が基本となる。	約25万～120万円（車種によって差が生じやすい）

マフラーやエンジンは車種によっても価格差が大きく、軽自動車のエンジン交換であれば25万円程度で済むこともありますが、輸入車やスポーツカーのエンジン交換となると100万円以上の費用が掛かることがあります。

フロアまで浸水｜約100万～200万円または修理不可

フロア（床面）まで浸水し、室内が水浸しになった状態です。

最も高い水没レベルとなり、各部が損傷し、致命的な損傷が発生している恐れがあります。

修理費用は約100万～200万円以上掛かることが多く、場合によっては修理自体が行えないこともあります。

フロアまで浸水した水没車の場合、特に問題となるのがECU（Electronic Control Unit）です。

現代の車はECUと呼ばれる装置によって、車に搭載されたあらゆるシステムを電子回路を用いて制御しています。

ECUは一般的にフロアより下に搭載されていることが多く、水没によりECUが故障すると、エンジンやトランスミッションの制御、カーナビやエアコンの制御、さらにはエアバックなどの安全装置や先進運転支援システム（ADAS）の制御にも影響し、車の各部を電子制御できなくなる恐れがあります。

ECUの修理は高額となることが多く、加えて制御先のカーナビなどの電子機器がショートすれば余計に修理費用が嵩みます。

また、シート、床、ダッシュボード、天井など室内で水に浸かった部分は、クリーニングや除菌が必要となり、室内を丸ごと本格的にクリーニングするとなると約5万～10万円以上の費用が発生することがあります。

水没車を保険で修理する際の注意点3つ

水没車の修理費用が高額になった場合でも、車両保険を使えば負担額を大幅に減らせます。

しかし車両保険はメリットばかりではなく、使う際には以下のような点に注意する必要があります。

・保険適用外になる可能性もある
・保険を使用した場合翌年の等級がダウンする
・修理金額が全額出ないことも

以降ではそれぞれの注意点の詳細を解説します。

保険適用外になる可能性がある

大雨、台風、洪水など自然災害による水没であれば、通常、車両保険を適用できます。

しかし前述もしたように「地震による津波」「人為的ミスによる水没」など、一部補償対象外となる事故もあり、水没したからといって必ず保険が適用できるとは限りません。

保険会社によっても、補償の範囲やルールが細かくは異なってきますので、保険会社側が定めるルールと事故の内容が一致していないと保険金が支払われないことがあります。

そのため保険適用外となり、万が一、保険金の支払いが拒否された場合のことも想定しておくことが大切です。

保険を使用した場合翌年の等級がダウンする

車両保険を使うと事故の内容に応じて等級がダウンし、次年度以降の保険料が上がります。

台風や洪水などによる水没であれば1等級ダウンの扱いとなります。比較として、水没ではなく、一般的に多い衝突事故などで車両保険を使う場合は3等級ダウンとなります。

事故のタイプ	等級への影響
水害、水没	1等級ダウン
他車との衝突、単独事故など	3等級ダウン

1等級ダウンとなると、次年度以降の保険料にどのような影響があるのでしょう。

ソニー損保のシミュレーションで計算すると、たとえば 現在の保険料が3万円、現在の等級が6等級の人の次年度の保険料は25,000円となります。

この場合で、水没した車を保険で修理し「1等級ダウン」となると、次年度の保険料は34,000円となり、9,000円ほど値上がりすることになります。

また、向こう6年間の保険料で計算すると、車両保険を使わなかった場合は6年間で119,000円となりますが、「1等級ダウン」となった場合は148,000円となり、29,000円もの差額が発生することになります。

修理金額が全額出ないことがある

保険は適用できても、必ずしも全額補償されるわけではありません。

車両保険で補償できる額は「補償上限額（時価額）」として限度額が決まっています。補償上限額は車種や年式によって変わり、修理金額が補償上限額を上回ってしまった場合、上限額を超えた分のみ自腹で捻出する必要があります。

たとえば補償上限額が150万円の車で、修理金額が180万円掛かった場合、保険会社から支払われるのは150万円までとなり、上限を超えた30万円分は自腹で支払う必要があります。

さらにもう一点、車両保険を契約する際には「免責金額（自己負担額）」を決めて加入します。

免責金額とは、車両保険を使用した際に、自己負担する額のことです。

免責金額を無し（0円）にする契約もありますがその場合保険料が高まるため、一般的には免責金額10万円程度で契約している方が多いです。

たとえば、免責金額10万円の車で、修理金額が50万円掛かった場合、保険会社から支払われるのは免責金額10万円分を差し引いた40万円までとなり、残り10万円分は自腹で用意する必要があります。

修理より売却の方が得をする？

水没した車は修理費用が多額になることがあり、また仮に修理したとしても、再びメンテナンス等でお金が掛かることがあります。

たとえば、フロアまで浸水してしまった車というのは、内部のさまざまな箇所にゴミが蓄積し、ショートや錆びが発生していることもあります。

たとえ修理したとしても、後々故障箇所が見つかったり、時間差でトラブルが生じてくることもあるため、近い将来、再びメンテナンス費用や修理費用が発生することがあります。

また、河川や下水道の氾濫によって起こった水害の場合、車は汚水に浸かった状態となりますので、クリーニングを行ったとしても、悪臭が残ったりカビが繁殖することもあります。

そのように、水没した車というのは水面下にリスクを抱えていることもありますので、多額の修理費用を支払い直して乗り続けるよりも、売却して手放してしまったほうが長い目で見ると負担が減るケースも多いのです。

修理でも買取でも！カーテンダーにお任せ

『カーテンダー』は、損害車買取実績ナンバーワンの株式会社タウが手掛ける修理買取サービスです。長年損害車を専門に扱ってきたノウハウを基に、最適な修理方法を提案し、熟練のスタッフによる確かな技術を用いて修理を行わせていただきます。

「損害車の買取サービス」も行っており「修理して乗り続けるのではなく買い取ってもらいたい」という要望にもお応えできます。フロアまで冠水してしまった水没車や、動かせなくなった水没車などでも、問題なく買取可能です。レッカー代や廃車手続き費用等も発生しません。

カーテンダーでは廃車を再販、再利用するルートを持っているため、こういったお客様側にとってもお得なサービスを提供することができます。

まとめ

このように水没車というのは修理費用が高額になりやすく、場合によっては修理が出来ないこともあります。

特にフロアまで冠水してしまった車両は、目に見えにくい箇所に多くの損傷が生じていることもあり、修理費用やその後のメンテナンス費用を考えると莫大な出費となってしまうこともあります。

そのため、「本当に保険を使って直すべきか」「ダメージを負った車を修理して今後も乗り続けるべきか」等をよく検討した上で、今後の対応を決めることをおすすめします。

私たち『カーテンダー』では、水没車の修理、買取も含め、さまざまなご相談を受け付けていますので、もし水没車の対応でお悩みを抱えているようでしたらお気軽にご連絡ください。